通信業界の仕事内容、将来性、トレンドまで。志望動機の書き方も紹介【例文あり】

通信業界に興味がある人の中には、「どんな職種がある？どんな仕事をするのか知りたい」「そもそも通信業界とIT業界の違いがよくわからない」と考えている人もいるでしょう。

今回は、リクナビ就職エージェントのキャリアアドバイザーが、通信業界の業界構造や、IT業界との違い、職種、仕事のやりがい、将来性などを解説します。通信業界のトレンドや志望動機の書き方、例文なども併せてご紹介するので、企業研究や応募書類の作成などに役立てていきましょう。

通信業界とは、どのような業界？

まずは、通信業界の構造や、IT業界との違いについて解説します。

通信業界とは

通信業界とは、「電波や通信を活用したサービスを消費者に提供する業界」のことを指します。インターネットやスマートフォン、Wi-Fi、固定電話などを利用する際には、通信環境が欠かせません。

例えば、メールやチャット、SNSなどで、離れている相手に文字や画像などの情報を送ることができるのは、電波・通信を利用できる環境があるからこそです。また、インターネットでの検索や動画視聴をしたり、テレビやラジオなどを利用したりするときにも、電波・通信の環境は必須となります。

これらの電波・通信に必要な設備・環境の構築や、各種関連サービスを提供しているのが通信業界です。総務省による日本標準産業分類では「情報通信業」に分類されています。

通信業界は5つに分類される

情報通信業は、大きくは「通信業」「放送業」「情報サービス業」「インターネット附随サービス業」「映像・音声・文字情報制作業」の5つに分類されます。

この記事では、主に電波を使って通信インフラを提供する「通信業」について紹介していきます。

そもそも通信業とは？通信インフラには、どんな種類がある？

通信業では、固定電話、携帯電話、インターネットにおける通信インフラ基盤を構築し、電波・回線の提供と、それに必要なネットワーク設備の保守や運用サービスなどを行います。代表的な企業としては、携帯電話会社などが挙げられます。

通信業は、大きくは「固定通信」「移動体通信」「ISP（インターネットサービスプロバイダー）」に分かれるので、以降でそれぞれについて解説します。

固定通信

固定電話やパソコン、Wi-Fiルーターなどを利用する際に必要な設備の設置・運用を行います。一般家庭や企業など特定の場所に対し、電柱や電線から物理的に通信回線を引き込むことで、有線での接続が可能になります。

固定通信に利用する回線は、ケーブルテレビ回線や、光ファイバーケーブルによる高速通信を実現した光回線が挙げられます。

また、Wi-Fiルーターなどを利用する無線通信の場合は、回線事業者の設備を直接利用します。

移動体通信

携帯電話やスマートフォン、PHSなどの利用に必要な設備の設置や運用を行います。電波を使用した無線通信によって、屋外など場所を問わずに通信手段を利用できます。

ISP（インターネットサービスプロバイダー）

ISP（Internet Service Providerの略）とは、インターネットに接続するためのサービスを提供する事業者のことです。

一般家庭や企業などでインターネットを利用するためには、光ファイバーなどの回線を引き込んだ上で、ISPが運営するネットワークに接続することが必要です。固定通信による設備は物理的な回線であり、ISPはインターネット回線につなぐアクセスポイント（基地局）を提供しているため、どちらか一方だけではインターネットを利用することができません。

なお、固定通信を手がける事業者が、プロバイダーの事業を併せて展開しているケースもあります。

通信業界とIT業界の違い

通信とは、インターネットにおける通信インフラ基盤のことを指し、一般的に、「通信環境に必要なインフラを提供する業界」を通信業界と呼ぶ傾向があります。

一方、IT業界は、「ITにかかわる業種全般」を指すため、通信インフラやそれに関連するサービスを提供する企業もここに含まれます。つまり、通信業界は、IT業界に含まれるものと考えてよいでしょう。

通信業界で働く魅力とやりがい

通信業界で働く魅力とやりがいについてご紹介します。

社会貢献性が高い

社会に必要不可欠な通信インフラを支える仕事であり、社会貢献性の高さが魅力と言えます。

通信インフラは、目に見えて形になるものではありません。しかし、身の回りでインターネットやスマートフォンが使われている姿を見たり、ニュースなどでインフラ基盤の整備について報道されたりすることも多く、社会を下支えしている喜びや使命感を実感できます。

多くの人に利用される通信インフラに携わり、世の中を便利にしていくやりがいを味わうことができるでしょう。

スケールが大きく、社会的影響力も大きい

通信インフラ関連の事業は、国の政策などと連動している部分が大きくあります。

例えば、政府が2022年に策定した「デジタル田園都市国家インフラ整備計画」（後述）では、国が積極的にデジタル基盤の整備を行う方針が掲げられ、通信業界の企業と連携しながらインフラ環境の整備を進めています。

自社の事業や業界にとどまらず、国家規模のプロジェクトに携わり、日本をより良くしていくやりがいや、国と一緒に仕事する面白さを味わえる魅力があります。スケールが大きく、社会的影響力も大きな仕事と言えるでしょう。

BtoCのやりがいに加え、BtoBの面白さを味わえる

通信業界は、消費者に役立つ通信インフラ基盤やサービスを提供していますが、企業に向けた提案も多く手がけています。

例えば、まちづくりに携わるデベロッパーや自治体に向けて、まちの中でWi-Fiを利用できる通信環境の構築を提案したり、企業の社用携帯やブロードバンド環境などに自社の製品・サービスを提案し、全社で利用してもらったりするなどのケースが挙げられます。

BtoC（※1）のやりがいだけでなく、BtoB（※2）で資本力の大きな企業と取引し、大きな収益を挙げる醍醐味（だいごみ）や、顧客ニーズに応えていく喜びを味わえるでしょう。

※1「Business to Customer」の略。企業がモノやサービスを個人（一般ユーザー）に提供するビジネスモデルのこと。
※2「Business to Business」 の略。企業が企業に対してモノやサービスを提供するビジネスモデルのこと。

職種別採用を行う企業も多く、やりたい職種に就くことが確約される

大手通信会社などの場合、職種別採用や技術職コースなどの採用を行っている企業も多くあります。これについては、エンジニアなどの技術系職種だけでなく、事業創造に携わる職種や、財務や法務などの専門性を生かす職種などの採用を行う企業もあります。

総合職採用も継続されていますが、職種別採用やコース別採用の場合は、入社後、自分が目指したい職種に就けることが確約されています。進みたい道が決まっている人にとっては、早い時期から必要な経験を積むことができるメリットがあるでしょう。

通信業界のランキング・年収・待遇・社風の調べ方

通信業界の企業の年収情報は『会社四季報』（東洋経済新報社刊行）で調べることができます。

また、業界地図と銘打たれた各出版物では、通信業界の企業ランキングや業界の現状や傾向などを確認できます。社風や待遇などについては、企業サイトの採用ページに掲載されている先輩社員インタビューや採用情報を確認するとよいでしょう。

通信業界には大企業も多く、投資家に向けたIR情報を自社のホームページに掲載しています。IRとは、「Investor Relations（インベスター・リレーションズ）」の略で、企業が株主や投資家に対して、企業の経営状況や今後の方針、中長期で取り組む事業計画などを知ってもらうための活動です。

IR情報は、企業が公式に発表する情報のために信ぴょう性が高く、企業研究に役立てることができます。競合他社と差別化する戦略なども打ち出されているので、志望動機を考える際にも役立つでしょう。

通信業界に向いている人の特徴

ここでは、通信業界に向いている人の特徴をご紹介します。

社会インフラを支える使命感がある

先にも述べたように、通信インフラは人の生活になくてはならないものであり、電気・水道・ガス、道路、公共交通機関などと同じく、社会に必要不可欠なインフラと言えます。

社会を下支えしていくことにやりがいを感じ、使命感を持って取り組める人には向いていると言えるでしょう。

新たな領域にチャレンジしていく挑戦心がある

通信業界が取り組んでいる技術は、社会においてまだ新しいものであり、今後も技術革新が進んでいくことが予想されます。そのため、通信業界の企業の社風には、新たなことに積極的に取り組んでいくチャレンジングな姿勢を大切にする傾向があります。

最先端の技術を学び続ける姿勢や、新規事業の創出などにチャレンジしていく挑戦心がある人には向いていると言えます。

長期的な視点で物事に取り組める

通信業界の企業は、長期的なプロジェクトに取り組むことが多くあり、プロジェクトを通じて、官公庁、自治体、顧客企業、パートナー企業など、多くの人とかかわるケースも多く、さまざまな立場の人とコミュニケーションすることが求められます。プロジェクトを実現していくためには、こうした人々と長期的に信頼関係を築くことが必要です。

また、社会の動きや消費者のニーズなどに応えていくためには、長期的な視点で物事を見る力も重要になると言えます。

国内外のトレンドを自らキャッチできる

通信業界は、技術的な部分も含め、海外のトレンドに大きな影響を受けています。SNSやアプリケーションなどのトレンドは海外から始まりますし、そもそもインターネットそのものが海外からやってきたものです。

国内はもちろん、海外にも目を向け、自らトレンドをキャッチしていくような情報感度の高い人も向いているでしょう。

通信業界の主な職種と仕事内容

通信業界の主な職種と仕事内容について、事務系、技術系別に解説していきます。

事務系職種

事務系職種の仕事内容について解説します。

営業

BtoC（一般ユーザー向け）の営業と、BtoB（企業向け）の営業では、仕事内容が大きく異なります。

BtoCの場合は、携帯ショップや家電量販店での接客・販売、販売企画、スタッフの指導、店舗管理業務などが中心となります。ただし、自社では販売は行わず、販売代理店と提携しているケースが多くあります。この場合は、販売代理店の営業支援を行い、売り上げを伸ばす施策の企画や店舗への指導などを担当します。

BtoBの場合は、顧客企業の事業成長や売り上げ向上、業務の効率化などを支援するために、モバイルサービスやクラウドサービスなどの提案やコンサルティングを行います。また、社用携帯などの導入提案や、オフィスの移転などに合わせてネットワーク回線の提案・販売や工事の手配などを行うこともあります。

企画・マーケティング

顧客ニーズに合わせたサービス・商品の企画や、自社サービスのブランディング戦略の立案などを手がけます。通信業界における最先端技術やトレンドなどを踏まえて、サービスや商品を売り出す方向性を決定したり、ブランディング戦略を考えたりします。

また、営業職が企画やマーケティングを手がけ、コンサルティング提案につなげていくケースもあります。

カスタマーサポート

商品やサービスを導入・利用している一般ユーザーや顧客を支援し、疑問点や不満点を拾い上げたり、顧客の課題を解決に導いたりする役割を果たします。コールセンター業務を外注している場合は、コールセンターの運営統括を行います。

また、顧客を成功に導くために、提供しているサービスを通じて課題が解決されるように支援するカスタマーサクセスなどの職種もあります。

バックオフィス

バックオフィスは、総務、経理、財務、人事、労務などを管理する部門の総称です。社内のあらゆる部署の業務を、それぞれの担当領域からバックアップする仕事です。

企業規模が大きい場合は、職種別採用を行っているケースもあります。特に、財務や法務などには専門知識が必要なため、業務に有用な資格を取得している場合は、一定以上の知識を身につけているとして評価されるでしょう。

技術系職種

技術系職種の仕事内容について解説します。

ネットワークエンジニア

ネットワークの設計、構築、監視、保守、運用を担当します。情報通信の環境を支えるために、安定的なネットワークの構築や戦略の策定などを手がけます。

企業によって業務内容は違い、同じネットワークエンジニアでも、要件定義や設計のみを行うケースもあれば、構築のみ、監視・運用・保守のみを行うケースもあります。

設計では、顧客企業のシステムや使用機器に合わせ、どのような機器を使ってネットワークを構築するかを考えます。構築では、顧客先で機器の設置、設定を行い、ネットワークに接続できる環境をつくります。

監視・運用では、サーバや機器が正常に動いているか、ネットワークが正常に稼働しているかを監視し、トラブル発生時に顧客への報告や原因究明を行います。

保守では、障害発生を未然に防ぎ、ネットワークを継続利用できるようにします。

セールスエンジニア

技術的な知識を生かし、商品・サービスの導入提案やサポートを行います。顧客の課題や要望に対応する最適なシステムを実現し、導入後のトラブルや新たな課題についても解決のための支援をします。

営業職の提案に同行し、顧客に向けて技術についての説明なども行います。営業と技術、双方の側面を持つ職種と言えます。

研究・開発

最先端の通信技術の研究・開発を行い、新しい価値の創出や、より快適にネットワークを使える環境の実現を目指します。

5Gや6Gなどを標準化していくための通信技術をはじめ、AI、IoT（※）、ロボットなど、さまざまな領域にかかわる技術について研究を続けています。

研究・開発職の上げた成果は、数年後や将来の事業展開に影響を与えるため、企業の中長期的な成長を担っていると言えるでしょう。

※「Internet of Things」の略で「モノのインターネット」を意味する。モノにセンサーや通信機能を持たせ、インターネットに接続する技術のこと。

文系でも技術系職種を目指せる？

認知度の高い大企業の場合は、応募者も多く、関連分野で専門性の高い研究に取り組んでいた学生もライバルとなるため、難易度が高いと言えるでしょう。

また、顧客から直接依頼を受けて要件定義を担う企業も、基本的に大企業であることが多いため、同様のことが言えます。

一方で、通信インフラの仕事では専門的な機器を扱うため、学生の時点でそれらの機器に触れて技術を学べる環境は非常に少ないと言えます。入社時点での知識やスキルレベルに差が出にくいため、高度な研究などに取り組んでいた学生以外は、理系出身者も文系出身者も同じような立ち位置でのスタートとなるでしょう。

情報通信を学んでいない人でも、気後れせずにチャレンジしやすいと言えます。

通信業界の現状と将来性、トレンド

ここでは、通信業界の現状や将来性、トレンドについて解説していきます。

通信業界の現状

近年、ネットワークインフラはより高度化し、2020年には5Gのサービス提供が開始されており、さらなる次世代通信を実現する「Beyond 5G（6G）」に向けた技術戦略などについても検討されています。

さらに、ネットワークの高度化やセンサーの高機能化などによって、IoTの技術開発やサービス提供なども進展している状況です。

また、新型コロナウイルス感染症の影響により、企業におけるテレワークや、学校でのオンライン学習、病院でのオンライン診療などが推進され、小売業界などでもキャッシュレス決済の導入が大きく進みました。非接触・非対面での生活様式を可能とするICT（※）の利活用が進展したことで、ネットワークはあらゆる社会経済活動の根底を支えるものとなっています。

総務省が発表した「令和4年 情報通信に関する現状報告」によれば、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴い、日本のインターネット上のトラヒックは急速に増加し、2019年11月時点から18カ月の間に、約2倍まで急増しています。

※「Information and Communication Technology」の略。情報通信技術のこと。

通信業界の将来性と今後の展望

2022年に閣議決定された「デジタル田園都市国家構想」の基本方針では、産官学の連携の下、地方が抱える仕事・交通・教育・医療などの課題に対し、デジタル実装を通じて解決することで、「誰一人取り残されず全ての人がデジタル化のメリットを享受できる心豊かな暮らし」を実現することを掲げています。

今後の展望としては、AI活用による業務効率化で少子高齢化社会の働き手不足に対応していくことや、ICT活用によって教育や医療における地域格差をなくしていくことを目指しています。

また、防災・減災・災害対応、エネルギーインフラ、農業、公共交通ネットワークの整備など、そのほかのさまざまな領域でもデジタル活用を推進していくことが掲げられています。

こうした取り組みを下支えするものが通信インフラであり、現在、2022年に策定された「デジタル田園都市国家インフラ整備計画」に基づき、デジタル庁の主導によって、光ファイバーなどの固定ブロードバンドの普及率向上や、5G環境の整備、地方分散型のデータセンターの整備、海底ケーブルの運用など、デジタル基盤の整備に関する取り組みが進められています。

通信業界は、国を挙げた政策においても、大きな役割を果たすことが期待されています。

日本のデジタル競争力は 他のG7やアジア諸国に劣る状況があり、デジタル基盤の整備は急務となっています。

また、サイバーセキュリティの強化や、データの効果的かつ適正な利活用に向けたデータガバナンスに関する取り組みを進めていくことも課題となっています。

通信業界のトレンド

通信業界の最近のトレンドについてご紹介します。

5Gの普及と高度化

先に紹介した「デジタル田園都市国家インフラ整備計画」では、全国の5Gの人口カバー率を2030年度末 までに99％とすることを目標に掲げています。

また、5Gの次の世代の移動通信システムとしてBeyond 5G（6G）への対応も推進されています。5Gの特徴的機能である「高速・大容量」「低遅延」「多数同時接続」をさらに高度化させ、かつ、持続可能で新たな価値を生み出すことに貢献する「超低消費電力」「超安全・信頼性」「自律性」「拡張性」などの機能を持つ、5Gの次の世代の移動通信システムとなるものです。

2030年代に導入される次世代の情報通信インフラであり、あらゆる産業や社会活動の基盤となることが見込まれています。

ICT・IoT市場の拡大

ICTの活用によって、時間と場所の制約なく市場を拡大することができるため、地域の商圏拡大や地域経済の活性化が期待されています。

また、センサーやドローンなどにICTを活用することにより、災害関連情報の収集や避難情報などの提供を迅速かつ正確に行うことも可能となる上、社会インフラの維持管理への活用も推進されています。

また、公共交通においては、自動運転システムの社会実装に向かう取り組みなども進められています。

一方、生産年齢人口の減少によって労働力の不足が見込まれる中、企業がAIやビッグデータ解析などを活用することで、業務の効率化や生産・流通過程のさらなる効率化も可能になります。

総務省による「令和4年　情報通信に関する現状報告の概要」によれば、2020年度の電気通信産業の売上高は15兆2405億円であり、前年度に引き続き増加傾向となっています。

今後、さまざまな領域へとICT・IoT市場が拡大化していく中、通信業界の市場規模も拡大していくことが見込まれます。

サイバーセキュリティ需要

NICT（国立研究開発法人情報通信研究機構）が運用している大規模サイバー攻撃観測網が2021年に観測したサイバー攻撃関連通信数は約5180億パケットとなっており、5年前との比較では3.7倍に増加しています。

クラウドやIoTなどの活用が進み、かつ、さまざまな開発環境が変化していることで、第三者によるセキュリティ検証の必要性が高まり、今後はさらにセキュリティ検証ビジネスの需要が拡大していくことが予想されます。

通信業界の志望動機の書き方とポイント【例文あり】

通信業界の志望動機の書き方とポイント、例文をご紹介します。自分らしい志望動機を考える際の参考にしてみましょう。

志望動機の構成

志望動機の構成は以下を参考にしましょう。

書き出しとなる結論では、通信業界や応募企業を志望した理由を端的に伝えましょう。背景では、根拠となるエピソードを具体的に伝え、説得力を持たせることが大事です。最後に、入社後にどのような活躍・貢献がしたいか、意気込みを伝えるとよいでしょう。

通信業界の志望動機の書き方のポイント

社会インフラである通信に携わりたい思いを、自分の就活の軸や原体験にひも付けて伝えることがポイントです。

また、通信業界の企業は、国や官公庁が手がける政策などとかかわる部分も大きいため、しっかりと情報収集することも大事です。

応募企業が政策に関連する事業を進めている場合は、そこに絡めた志望動機を伝えることで業界研究をきちんとしていることをアピールできます。

さらに、「IT業界の中でも、なぜ通信業界を志望するのか」を伝えることも重要です。通信業界ならではの特性を踏まえた上で、「なぜ通信インフラに携わりたいのか。なぜ情報通信を支えたいのか」という思いを伝えましょう。

職種別採用については、応募職種に求められるスキルや特徴を理解し、自分の強みの中からそこに合致しそうなことをアピールすることがポイントです。

通信業界の志望動機の例文

コース別採用で、営業職、エンジニア職を志望する志望動機の例文をご紹介します。

営業職採用

エンジニア職採用

面接で志望動機を伝えるポイント

面接で伝える志望動機に対して「応募書類の志望動機と同じ内容でいいのか？」と悩む人もいますが、面接では一貫性のある回答をすることが大事なので、内容を変える必要はありません。

ただし、丸暗記して一言一句同じ内容ではなく、伝えたい要素を押さえて簡潔に話すことが大事です。いくつかのポイントに要素を分けて整理した上で、自分らしい言葉で話せるようにしっかりと練習しましょう。

特に、1次面接では、グループ面接を行う企業も少なくはないので、個別に深掘りして話を聞いてもらえる時間が限られてしまう可能性もあります。最低限、アピールしたい情報を伝え切ることができるように、しっかり整理しましょう。

また、深掘りして質問された場合は、エピソードの背景・状況や自分の思いなどを具体的に伝え、よりイメージしてもらいやすくすることがポイントです。エピソードをしっかりと振り返り、何を伝えればより深く理解してもらえるのかを整理しておきましょう。

応募書類の作成や面接準備で悩んだら？

「応募書類に書く志望動機が思いつかない」「面接に向けてどのような準備をすればいいのかわからない」など、悩んだときは、就職エージェントを活用するのも一つの方法です。

リクルート就職エージェントでは、キャリア相談から応募書類の作成や面接準備まで、就活のさまざまな面のサポートを無料で行っています。通信業界を志望する数多くの学生を支援してきた経験があるため、よりアピールにつながるポイントについてアドバイスを受けることができるでしょう。

＼リクナビ就職エージェントをご存じですか？／

『リクナビ就職エージェント』は就活を無料で支援するサービス。
会員登録後、専任のアドバイザーが個別に電話相談を行い、あなたの希望や適性に合う企業選びを一緒に考えます。
エージェントだからこそできる求人情報の紹介、面接アドバイスやOpenESの添削なども行っています。

プロフィール
両角仁矢（もろずみ・じんや）
2018年リクルートに新卒入社。入社以来一貫してリクナビ就職エージェントで人材紹介に携わる。入社2～3年目は名古屋支社で、自動車メーカーをはじめとする幅広い業界の採用支援に従事。入社4年目より東京に異動、IT・通信系の企業をメインにリクルーティングアドバイザーとして多くの就活生を支援する実績を重ねる。現在は中途採用領域でダイレクトリクルーティングサービスに携わっており、日々新しい業務に奮闘中。

→リクナビ就職エージェント