オートバイ編・2014年【業界トレンド】

海外市場での拡販が最大の目標。中高年層や若者層の取り込みが業績を左右しそう

オートバイの国内主要メーカーは、本田技研工業、ヤマハ発動機、スズキ、川崎重工業の4社。また、テラモーターズ、オーシャンエナジーテクニカといった電動バイクを手がけるベンチャー企業もある。

国内のオートバイ需要は、1982年（約329万台）がピーク。その後、長年にわたって減り続けてきたが、09年ごろから減少傾向に歯止めがかかっている。とはいえ、国内では人口減少が予測されており、若者を中心としたバイク離れも進んでいるため、今後大きな成長を望むことは難しい。

一方、海外市場は拡大が続いている。2012年における国内メーカーの海外生産台数は1583万台。国内出荷台数をはるかに上回っており、海外市場のウエイトはきわめて大きい。内訳はアジアが850万台（54%）、北米が425万台（27%）、欧州が148万台（9%）で、東南アジアやインドでの需要が目立つ。なお、国内のオートバイ普及率が10人に1台程度であるのに対し、マレーシア、ベトナム、タイ、インドネシアといった地域では3～4人に1台程度と高い。オートバイが生活の一部となっているため、今後もアジアでは引き続き大きな需要が見込めるだろう。一方、北米や欧州では高価格帯の商品が人気。こちらも、12年に入って需要回復の兆しが見えている。

こうした中で焦点となっているのが、海外拠点の拡大だ。各社は現地生産を進めて製造・流通コストを抑え、手ごろな価格帯の製品を送りだそうと努力。アジアなど新興国需要の取り込みを図っている。また、現地の金融機関などと手を組み、オートバイの購入支援ローンを整備する企業もある。さまざまな手段を講じて、現地ユーザーがオートバイを買いやすい環境を整えている。

アジアの次に、アフリカ市場を目指す企業もある。例えば、本田技研工業はナイジェリア向けの製品を開発するなど、アフリカ市場の開拓に注力（ニュース記事参照）。ほかにもエジプト、ケニア、南アフリカなどは人口が多く、将来有望な市場だと見られている。

国内市場では、バイク愛好家の高齢化が悩みの種。そこで、「デザイン性が高い」「携帯電話の充電が可能」「価格を抑え、燃費性能を高める」といった特徴を持つ新車種を開発し、若者のバイク離れを防ぐ取り組みが活発化している。また、経済的に豊かな中高年層をターゲットに、高価な大型バイクを販売する動きも見られる。

10年から本格的に市場投入された電動バイクをはじめ、ハイブリッド二輪車、燃料電池二輪車といった次世代型バイクにも引き続き注目が必要。特に、大気汚染対策が求められたり燃料費が高騰している国・地域では、さらに需要を伸ばすチャンスがあるだろう。

押さえておこう　＜国内出荷台数と海外生産台数の推移＞

このニュースだけは要チェック　＜海外向けに作られた新車種が続々と登場＞

・ナイジェリアにある本田技研工業の二輪車生産販売子会社が、新型オートバイを発表。燃費性能と耐久性にこだわりながら、日本円で約6万5000円という価格に抑えた「戦略車」だ。同社はケニア、南アフリカでも現地法人を通じて二輪車を提供しており、アフリカでの販売促進を目指している。（2013年12月10日）

・スズキがタイの生産販売子会社を通じ、中・大型二輪車を中心とした6機種を新投入すると発表した。同社はこれまでも大型二輪車を販売してきたが、中型車を含めてラインナップを拡充することで、現地での拡販を図る構え。また、一部の車種は欧州、北米などにも順次輸出予定とされている。（2013年9月24日）

この業界とも深いつながりが　＜燃料電池でデジタル家電業界との距離はさらに縮まった＞

自動車
燃料電池の開発、電動バイクの充電用インフラの設置などで協力

デジタル家電
燃料電池の開発を手がける家電メーカーと、協力する機会が増加

コンビニ
電動バイク用の充電インフラを設置するコンビニが増えつつある

この業界の指南役

日本総合研究所　主任研究員　吉田賢哉氏

東京工業大学大学院社会理工学研究科修士課程修了。専門は、新規事業戦略やマーケティング戦略、企業のビジョンづくり・組織戦略など。製造・情報通信分野などの業界動向調査や商品需要予測も手がける。

取材・文／白谷輝英　イラスト／坂谷はるか